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Zozotownから撤退したアパレルブランド一覧と彼らが離脱した理由まとめ

Zozotownは現在をときめくカリスマ起業家の前澤友作社長が経営する株式会社スタートトゥディ社が運営するアパレル専門のオンラインショップ。

前澤社長といえば、大人気女優の剛力彩芽さんとお付き合いされたり、twitterフォロワー100名に100万円のお年玉プレゼント、月に民間人として初めて行く権利を入手した・・・など話題に事欠かない経営者さんですね?

一方で、彼が運営するZozotownもZozosuitsや自社ブランドスーツの発表に加え、多くのアパレルブランドが離脱することにより株価が暴落したり、・・・などとにかく話題に事欠かないブランドだと言えます。

どうしてこの様なアパレルブランドの大量離脱騒動が起きるのでしょうか?

これまでにどの様な主要ブランドが離脱したのか・・・そして、その理由とは?リサーチしてみました。

1. Zozotownから撤退した会社一覧

(1)オンワード樫山(完全撤退)

オンワード樫山は30以上のブランドを有する日本アパレル業界のリーディングカンパニーです。様々な海外ブランドとライセンス契約をおこない、また、海外市場で自社ブランド製品の販売にも力をいれています。

Zozotownから撤退したオンワード樫山の主要ブランド:

①23区

オンワード樫山を代表する基幹ブランドの一つです。主に30代のキャリア女性に向けたシンプルでバランス感覚に優れたスタイルの衣服を販売しています。

大人の女性の魅力を演出する高級感あふれるブランドイメージを持っています。

出典:http://www.23ku-web.jp/

②自由区

アラフォー女性に向けた「上品・上質・日常着」をテーマに持つブランドです。

出典:https://www.jiyuku.net/gallery/

35〜45歳の大人向けでより落ち着いた服装を好まれるお客様向けのラインアップが用意されています。

③五大陸

背広の語源である紳士服の聖地サヴィルロウの伝統を基本に、今の時代感を融合したモダンなブリティッシュ・スタイルの背広を小柄な日本のビジネスマン向けに用意された質感の溢れるラインアップが特徴です。

出典:http://www.onward.co.jp/gotairiku/

(2)ユナイテッドアローズ(出展数縮小)

シンプルでクール、そして知的なイメージを持つカジュアル服のラインアップを持つことが特色で特に20代後半〜30代にかけての男性には絶大な支持を受けています。

出展数を縮小したユナイテッドアローズのブランド

①United Arrows

オーセンティック且つ信頼感のあるアイテムで、本物を追求した質感が特徴のブランド。

②Green Label Relaxing

結婚後服飾関係に出費をすることがきつくなった35歳以上をターゲットとして立ち上げた低価格ラインが特色のブランド。

出典:https://www.united-arrows.co.jp/index.html

(3)ライトオン(完全撤退準備中)

全国にある513の店舗にて性別を超えた幅広い客層に、ジーンズを中核アイテムとしたカジュアルウェアを販売しています。

2019年2月20日に完全撤退する予定です。

(4)ミキハウス

国内の直営店約180をはじめ、日本国外でも9ヵ国で販売しています。ベビー服、子供服だけではなく、靴、玩具、雑貨など幅広い商品展開をしているのが特色です。

出典:https://www.mikihouse.co.jp/

高齢層のお客様が孫のために百貨店などにある直営店で購入されるケースがほとんど。価格も若干高めです。

(5)TSIグルーブアンドスポーツ(Zozo Usedにて中古品のみ販売)

ゴルフウェアを中心とした高級感溢れるスポーツ用品のラインアップが豊富です。

ちなみにCallaway アパレルも Peartly Gatesブランドの商品です。

これらの商品は百貨店での販売がメイン

(6)FDCプロダクツ

ジュエリーブランド4℃(ヨンドシー)を展開しています。 アパレル商品の取り扱いもあり。

この様にZozotown上で販売停止案内をだしています。

(7)ベイクルーズ

「アパレル」「家具・インテリア」「飲食」「フィットネス」と4つの事業を展開するアパレルメーカーで出店数230店舗、年間売り上げ額700億円を誇る巨大企業。

最近は自前のECサイトの運営に力を入れています

 

(8)ゴールドウィン(2019年2月18日に完全撤退の意向を固める)

富山県小矢部市津沢にて個人事業として創業されたスポーツウェア・スポーツ用品の製造・販売会社。

現在は、本社が東京渋谷区の松濤の山手通り沿いに有ります。

総合スポーツ用品ブランドとしてはミズノ・アシックス・デサントに次ぐ国内4位の売り上げ規模を誇りますが、事業をアスレチック、アウトドア、アクティブの3本体制とし、競技スポーツの他にアウトドア製品が充実していることが特徴です。

Zozotownから撤退を決めたゴールドウィンの主要ブランド

①North Face

アウトドア用品や衣服・登山用品の製作・販売を手がけるアメリカのブランドです。

特にアウターウェアやコート、バックパックについては、ファッションアイテムとして着用されることも多く若者からお年寄りまで人気のブランドです。

②ヘリー・ヘンセン

ノルウェー発の防水・防寒服を中心としたスポーツアパレルメーカー。ヨットレースなどのマリンスポーツにおいて高い知名度を誇り、パーカー、防水・防寒素材を用いた靴や服が人気のブランドです。

(9)ナイキ (2020年6月で出店をやめる予定)

アメリカ・オレゴン州にあるスニーカーやスポーツウェアなどスポーツ関連用品を扱う世界的なスポーツブランドです。

元々は日本のアシックス(オニツカタイガー)の米国内での販売ライセンシーとしてスタートしましたが、広告キャンペーンをうまく活用し、マイケル・ジョーダンやタイガー・ウッズとのタイアップ、ヴィジブル・ソールのエアマックスなどのヒット商品の開発・販売などで世界有数のスポーツブランドとして現在は認知されています。

 

(10)しまむら(2019年6月20日撤退)

株式会社しまむら(SHIMAMURA Co., Ltd.)は、日本の主に郊外を中心に多数の店舗を持つ衣料品チェーンストアを展開する国内では業界第2位のファストファッション・ブランドです。

日本全都道府県に店舗を持ち、台湾などへも海外展開しています。

 

この様に錚々たる日米を代表するアパレルメーカーが一度にZozotown撤退(もしくは事業縮小)をおこなっております。

いったい、どういった理由でこれらの企業は一斉に撤退したのでしょうか?

2. Zozotowonからブランドが撤退する理由

(1)ZOZOの主要顧客層と出店者の顧客層のギャップ

Zozotownは主要顧客層が20〜30代前半の女性で、そもそも中高価格帯のブランド販売を得意にしていました。

その為、高級感溢れる商品をお値打ち価格で提供する(オンワード樫山の様な)アパレルブランドにとっては定期的な売り上げが立つことが予測でき、ZOZOにとっても、テナントにとっても相乗効果が期待できたのでした。

しかしながら、Zozotownの出店数が伸び悩み、これまでは取引することが無かったしまむら・・・の様な低価格ブランドへ門戸を開放したことにより、Zozotownそのもののブランド価値が低下したのでした。

結果、中高価格帯を購入するお客様はZozotownから離れてしまったのでした。

その為、販売先を失った中高価格帯ブランドも撤退せざるを得ない状況になったのでした。

(2)アパレルブランド価値の崩落

会費を支払うことでZozotownの利用客が常に10%引きでお買い物ができる様になるZOZOARIGATOサービスが2018年12月25日に始まりました。

こちら、割引額はZozotownが負担するというものの、出店者にとっては「恒常的な値下げにより、ブランド価値が毀損される」ことになるため、あまりありがたくないサービスなのでした。

さらに頻繁に開催される割引セールや各ブランドがばらまくクーポン値引き合戦もあり、ブランドの価値が下がることを懸念する出店者は“新商品や限定商品をZOZOに出さない”様になったのでした。

魅力的な商品がZozotownに出店されない様になれば、当然 利用客も減ります。

この様な悪循環が結果的にアパレルブランドの撤退を招く様になったのです。

(3)売上高手数料が負担に

月額の売り上げに対して最高35%・・・とのこと。 この手数料は出店者にとって決して安いお値段ではありません。

 

以下、国内のアパレルブランド原価率を調べて見ました。

しまむら ・・・ 65%

ユニクロ ・・・ 40%

ZARA ・・・ 40%

UNITED TOKYO ・・・ 50%

セレクト・百貨店 ・・・ 25%

引用元:NEWSPICKS:https://newspicks.com/news/2282202/#

一般的にECサイトや大手ECモールの販売手数料は売り上げに対して25%だそうですので、Zozotownの手数料はかなり割高だと言えます。

ましてや販売に人件費がかかるリアル店舗のセレクトショップや百貨店でさえ25%ですから、物理的に管理工程が少ないはずのZozotownから35%もチャージされてしまうと我々の様な素人でも納得できない様に思います。

35%も手数料を取られてしまったら、理論上、原価率が65%のしまむらの場合、Zozotownで売っても利益が全くでない・・・ということになってしまいます(実際はZozoで販売していることがブランド化につながったりECサイト運営ノウハウが身に付くので利益0と単純計算することはできませんが・・・)。

大手企業でさえこれくらいの原価率ですから、人数が少なく販路が開拓できていない中小企業やベンチャーだと更に原価率が高くなり経営に苦しむことが容易に予想できます。

さらに、最初の出店費用として200万円徴収されるとのことですが、(リアル店舗を出店することを考えるとそれほど大した金額ではありませんが、)これも少なくない費用のため、Zozotownに出店を躊躇するブランドがあってもさほど不思議ではありません。

(4)アパレルブランド各社がZozotownに依存せずに済む販売力を身につける傾向にある(若しくは身につけられる様になった)

例えば、オンワード社は自社ECサイトを立ち上げ、Zozotownでの売上額の3倍以上の実績を残すことに成功しました。経費率も25%を切ることから、割高のZozotownに出店し続ける価値がないと判断した模様です。

同様にベイクルーズ社やTSIグルーブアンドスポーツ社もこれまで数人単位の社内エンジニアしかいなかったの対して数十名規模のエンジニアチームを構築して自社ECサイトの運営を開始し、年間売上額を前年比50%以上でここ数年伸ばしているくらい独自の販売網構築に力を入れ始めています。

そして、ネット販売上での依存度が8割強と極端に高かったライトオン社は自社のネット販売システムの構築に力を入れるため、Zozotownから距離をおき、背水の陣でプロジェクト成功のために尽力する方針を固められました。

他方、Mikihouseの場合、もともと百貨店での売り上げ50に対してZozotownが1だったことから、コストをかけて割高の販売網であるZozotownで売り続ける必要もありませんでしたし、4℃もそもそもの依存度が10%未満ということから無理にZozoで継続する必要もなかったと言えます。この様に独自のECサイトでの販売に力を入れ始めた企業があれば、そもそもZozotownの顧客層と相性が悪いブランドで販売戦略を見直した結果Zozoの活用を辞めた・・・というふた通りのパターンがあります。いずれにせよ、Zozoという巨大ECサイトに依存するのは将来的に得策でないと判断した上でZozoをさっている企業が増えてきている・・・と言えましょう。今後、こういった企業が増えてくるのか?気になります。

(5) 前澤社長が気に入らない。

繰り返しになりますが、Twitterの前澤社長のアカウントをフォローした方100名に100万円をプレゼントするという1億円バラ撒き騒動、女優剛力彩芽との交際、プロ野球への参入プラン、月に行く予定などつぎつぎと打ち出される前澤社長のパーフォーマンスに全ての方が好意的に思っていません。

成功者に対するやっかみも入りますし、何となく気に入らないからZozotownの出店を止めたい・・・という企業の方がおられても不思議ではないでしょう。

まして、こういった活動ができるのも莫大な出店手数料を取られるから・・・と考えあほらしく思って契約解除するブランドが中にはあってもおかしくないでしょう。

 

3. まとめ

これまでは中高価格ブランド戦略が功を奏し、消費者も出店者もスタートトゥディも皆得する好循環状況でZozotownが運営されていました。

しかしながら、事業拡大が頭打ちになったことから販売戦略を変えたことが悪循環を生み、経営状態が悪化している様に推測されます。

最近になって前澤社長よりTwitterでの活動自粛や剛力彩芽さんとの交際活動の沈静化並びにZozotownの経営活動に集中することを宣言されましたが、IT業界の風雲児として自身と同世代の社長が率いるZozotownにはがんばっていただきたい。

そして、大量の社員を雇用することで日本の景気復活に大いに貢献していただきたい・・・そう切に祈っております。

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